当院では、患者様一人ひとりの尊厳と安全を最優先に考え、身体的拘束の最小化に組織全体で取り組んでいます。

身体的拘束は、患者様の行動の自由を制限するだけでなく、身体的・精神的苦痛やADL低下を招く可能性があります。
そのため当院では、「身体的拘束は原則として行わない」という基本方針のもと、多職種で十分に検討を行い、やむを得ない場合に限り、必要最小限の範囲で慎重に実施します。

病院長　大畑修三

基本方針

1．身体的拘束の原則禁止

患者様の尊厳を守るため、身体的拘束を行わないケアを基本とし、安心・安全な療養環境の提供に努めます。

2．やむを得ず身体的拘束を行う場合の「3要件」

以下の3要件をすべて満たす場合に限り、必要最小限の期間・方法で実施します。

• 切迫性
  患者様ご本人、または他者の生命・身体に危険が及ぶ可能性が著しく高い場合
• 非代替性
  身体的拘束以外に安全を確保する有効な代替手段がない場合
• 一時性
  身体的拘束が一時的な対応である場合

3．多職種による慎重な検討

医師、看護師、リハビリスタッフ、薬剤師など多職種によるカンファレンスを実施し、身体的拘束の必要性や代替方法について慎重に検討します。

4．早期解除に向けた継続的な評価

身体的拘束実施中も患者様の状態を継続的に観察・評価し、必要性が低下した場合には、速やかな解除に努めます。

5．職員教育と意識向上

身体的拘束最小化に関する研修や事例検討を定期的に行い、全職員の知識・技術・倫理観の向上に努めます。

令和７年度　身体的拘束の実施率

在院延べ日数	身体的拘束実施延べ日数	身体的拘束の実施率
26,616日	25日	0.09％